低栄養予防に関するブログ|高齢者福祉施設
食材費も委託費も上がり、給食の収支が厳しい。けれど、食事の量や質を落として入居者の健康に影響が出ては困る。老人ホームの給食では、こうした悩みが重なります。
見直す順番は、食材を安くすることからではなく、「食事を提供するまでに何に費用がかかっているか」を把握することからです。調理方式、発注、廃棄、食形態への対応を整理すると、守るべき部分と、変えられる工程を分けて考えられます。
1.食材単価ではなく、給食の総コストを比べる
安い食材でも、下処理に時間がかかる、使い切れず捨てる、食形態別の加工が増える場合は、提供までの費用が膨らみます。委託費の比較も、金額の中に何が含まれているかをそろえる必要があります。
| 費用の区分 | 確認するもの | 見落としやすい点 |
|---|---|---|
| 食材・食品 | 主食、主菜、副菜、調味料、補助食品 | 食形態別の追加費用、最低発注量 |
| 人員・委託 | 給与、法定福利費、残業、派遣、委託料 | 施設側が行う応援・発注・管理の時間 |
| 保管・提供 | 配送、光熱水費、消耗品、機器維持 | 冷凍庫・再加熱機器の追加や修理 |
| 廃棄・変動対応 | 未使用食材、作り過ぎ、急な食数変更 | 欠食連絡の締め切り、返品・キャンセル条件 |
最初は直近1か月を対象に、「対象期間の給食関連費用 ÷ 同じ期間の実際の提供食数」を出しましょう。補助食品や設備費を含めるかなど、集計範囲を決めておくと、変更前後を比べやすくなります。朝・昼・夕で工程が違うため、可能なら時間帯別にも確認します。
作業時間が減ることと、支出がすぐ減ることは分けて計算します。短縮できた時間を残業削減に使うのか、食事の確認や他業務に振り向けるのかによって、施設にとってのメリットが変わるためです。
2.量や栄養を削る前に、発注と作業の無駄を見直す
まずは、入院・外泊・欠食の情報が厨房へ届く時刻、発注量と実食数の差、使用期限が近い在庫を確認します。厨房だけで調整するより、介護・看護・事務との連絡手順をそろえる方が、作り過ぎを減らしやすくなります。
廃棄は「調理前に使い切れなかった食材」「作ったが配膳しなかった食事」「配膳後の食べ残し」に分けましょう。前の二つは発注・食数管理の改善につながり、食べ残しは味、量、硬さ、体調などを確認する手がかりになります。残食が多いから一律に量を減らす、という判断は避けます。
委託業者との協議では、値上げの内訳に加え、献立作成、食材調達、調理、洗浄、衛生管理、食形態対応を誰が担うかを確認してください。見積額が低くても、施設側の応援や追加業務が増えれば、全体の負担は変わります。
3.調理方式は、同じ食数・食形態で比較する
直営、全面委託、部分委託、調理済み食品の活用には、それぞれ合う条件があります。現在の設備、提供食数、職員配置、必要な食形態を共通の条件にして比較することが大切です。
| 選択肢 | 費用を確認するポイント | 運用上の確認点 |
|---|---|---|
| 直営を改善 | 食材費に加え、仕込み・調理の人件費 | 欠員時も回る献立・工程か |
| 全面・部分委託 | 基本料金、変動料金、契約外の作業 | 責任分担、値上げ・契約変更の条件 |
| 調理済み冷凍食材 | 食品代、配送、保管、再加熱、盛り付け | 必要機器、冷凍庫容量、対応できる食形態 |
調理済み冷凍食材は、下処理や調理工程の一部を外部に移す選択肢です。食品代だけを見ると割高に感じても、仕込み時間や廃棄を含めて比べると判断が変わることがあります。反対に、設備の追加や保管負担が大きい施設もあるため、実際の工程と合わせて試算しましょう。
4.「提供できた」だけでなく、「食べられた」まで確認する
施設の食事は、入居者の毎日のエネルギーやたんぱく質を支えるものです。献立上の栄養量が整っていても、食べ残しが続けば、必要な量を摂れているか確認が必要になります。
方式を変えるときは、味や見た目に加え、食べやすさ、提供温度、食事量、食事にかかる時間を確認します。体重や食事量の変化は、管理栄養士、介護職、看護職などで共有し、必要に応じて医師・歯科医師・薬剤師等へつなぎます。食形態は本人の状態に合わせて選びます。
厨房の工程を整理し、職員が食事の様子を確認しやすくなれば、入居者に合う支援を検討する時間を確保できます。施設には運営の見通し、職員には作業負担の整理、入居者には状態に合う食事の継続という、三つの視点で評価しましょう。
5.一つの時間帯・一つの料理から試す
全食を一度に切り替える前に、負担の大きい朝食や、一部の主菜などから試す方法があります。通常日だけでなく、休日や人員の少ない日にも運用できるかを確認します。
試行前に、比較期間、担当者、評価項目を決めておきます。導入費などの一時的な支出と毎月の費用も分けてください。入居者からの反応や現場の困り事を集め、献立や作業手順を調整してから対象を広げます。
外部で調理された食品でも、施設内の受け入れ、保管、再加熱、盛り付けには衛生管理が必要です。商品の指定条件と施設の衛生管理計画に沿って手順を整え、温度管理や記録を確認しましょう。厚生労働省の大量調理施設衛生管理マニュアルも、工程ごとの管理事項を示しています。
6.給食の費用と、入居者の食事支援を一緒に考える
給食費が厳しいときほど、食材の価格だけでは決めにくいものです。現在の工程を残す部分と外部の力を使う部分を整理すれば、毎日の食事を続けるための選択肢が見えてきます。
栄養ケアプランニングは、高齢者の低栄養予防に取り組む立場から、調理済み冷凍食材「特助くん」の活用を含め、施設の食事提供を支援しています。必要食数、食形態、設備、厨房の作業を伺い、試食や一部導入も含めて検討します。施設にとっては、調達から提供までを見通して比較でき、現場に合う運用を選びやすくなることが相談のメリットです。
あわせて、食材を替えた後も、食事量や体重の変化を関係職種で確認する流れを大切にしています。給食を維持する工夫を、入居者が食べられる毎日と、必要な専門職への相談につなげていきます。
参考・関連情報(2026年11月19日確認)