在宅医療の多職種連携がうまくいかない理由とは?情報共有を改善する5つの方法

低栄養予防に関するブログ|在宅医療

情報を送ったのに対応につながらない、職種によって見る項目が違う、次の確認担当が分からない。在宅の多職種連携では、記録を共有した後の動きまで決める必要があります。食事と栄養の変化を共通テーマに、日々の訪問や配達を支援につなぐ5つの方法を紹介します。

方法1|共有する目的を、本人の暮らしの課題に合わせる

記録を送っていても、受け取る側が何を確認すればよいか分からないと、次の支援につながりません。まず『食事量が減っている理由を確かめたい』『退院後の薬と食事が生活に合っているか見たい』など、チームで追う課題を一つ決めます。

低栄養予防は、訪問診療、看護、薬局、介護、配食がそれぞれの日常で気づける共通テーマです。食事量や体重の変化を年齢だけで片づけず、疾患や薬、口腔、生活の問題も考え、必要な評価へつなぎます。

方法2|共通の確認項目と、分からないことをそろえる

確認日、体重の推移、食べた量、食べにくさ、服薬状況、本人の訴え、いつから変わったかを基本項目にします。本人が話したこと、家族から聞いたこと、訪問者の観察を区別します。体重を測れていない場合は未確認と記し、誰が確認できるか相談します。

例えば『食べていない』を、『昨日と今日の夕食は主菜を半分ほど残したと本人が話す。昼食は未確認』と伝えると、次の担当者が追加で確かめる内容を絞れます。必要な栄養スクリーニングは、実施できる専門職と方法を決めます。

方法3|緊急の連絡と、定期共有の経路を分ける

急な状態悪化は、定期の記録確認を待たず、チームで決めた医療の連絡先へ相談します。意識や呼吸に異常があるなど緊急性の高い状態では救急対応を優先します。電話が必要な変化、通常の共有でよい情報、時間外の窓口を、医療チームが個別の状態に合わせて整理します。

共有先を増やす際は、本人への説明と意向、各職種が必要とする情報の範囲を確認します。送った側が次の担当者を知り、受け取った側が確認できたことを返す方法を決めておくと、連絡の行き違いを防ぐ助けになります。

方法4|記録と写真を、比較と相談に使う

栄養ケア支援システムは評価結果を蓄積し、PDF化やメール送信による共有に対応しています。食前・食後などの画像記録も、食事の状況を具体的に伝える補助になります。本人の同意と所属先の運用に沿い、写真には撮影日、食べた量、気づいたことを文章で添えます。

記録を使うメリットは、担当者が違っても前回からの経過を振り返り、次に確認する点を合わせやすいことです。既存の診療・介護記録との分担、入力する担当、共有先と確認のタイミングを決めてから使うと、現場の手順に組み込みやすくなります。

方法5|配食を含め、対応後の確認担当まで決める

健康支援型配食は、食事提供の接点を使い、本人の状況を確認して必要な相談へつなぐ取り組みです。厚生労働省のガイドラインも、注文時の状況確認と継続時のフォローアップを示しています。配食担当が食べ残しの変化を聞いたら誰に伝えるか、専門職が確認した後に献立や量をどう検討するかを決めます。

例えば配食の主菜を残す日が続いたら、本人の意向を確認して訪問看護や薬局の窓口へ報告します。医療・栄養の専門職が背景を確認し、食事の見直しが必要であれば配食側と相談します。次の訪問や配達で誰が食べられたかを確かめるかまで決めると、対応が途切れにくくなります。

当社が支援する、低栄養予防を軸にした在宅チームづくり

情報共有を続けるには、システムとあわせて、確認項目、窓口、次の担当者をそろえることが必要です。栄養ケアプランニングは、低栄養予防に取り組む薬局や配食事業者と連携し、病院・在宅医療・介護・地域をつなぐ運用づくりを支援しています。

栄養ケア支援システムによる記録・共有と、健康支援型配食の連携を、今の訪問や配達の流れにどう組み込むかを一緒に考えます。患者・家族は相談先が分かり、チームは訪問の間の食事や体調の変化を次の判断に生かせます。まずは一人の利用者、一つの課題で試し、共有後に対応まで進めたか、担当者の負担も含めて振り返りましょう。

変化に気づく
共通項目で伝える
担当者が判断・対応
次の訪問や配達で確認
確認と対応を一巡させる運用例

記録・共有を支えるシステムを見る

在宅チーム・配食との連携を相談する

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参考資料

資料確認日 2026年11月18日

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