低栄養予防に関するブログ|診療所・クリニック
外来患者の減少を整理し、継続診療と地域連携を見直す。
「前年より外来患者が減っている」「新患が増えず、長年通院していた高齢患者の姿も見なくなった」「広告や設備投資を検討しているが、本当に必要なのかわからない」。診療所の経営を考えるとき、患者数の変化は気になる課題です。
ただし、来院回数が減った理由は一つではありません。地域人口の変化、受診間隔の変更、入院や転居、診療時間、通院手段など、背景によって必要な対応は異なります。まず原因を整理し、患者が必要な診療や支援につながり続けられる環境を見直しましょう。
この記事では院長・事務長の皆さまに向けて、外来患者の減少に対して確認したい5つの視点を解説します。後半では、地域の薬局による栄養チェックや配食との連携を、継続診療を支える選択肢として紹介します。
外来患者数が減る一方で、地域には食事や体重の変化について相談する機会を持てていない高齢者がいます。令和6年の国民健康・栄養調査では、65歳以上の19.5%がBMI 20以下の「低栄養傾向」に該当しました。これは集団の目安で、GLIMによる診断割合とは異なります。持病や症状への対応が中心となる短い外来では、食事の支度や食べる量の変化まで毎回確認するのは難しいことがあります。そこで、薬局など日常の接点から情報を受け取り、必要な評価や診療につなげる体制を考えます。
1.患者数の減少を「新患・継続患者・受診間隔」に分ける
最初に、延べ外来患者数と実患者数を分けて確認します。同じ患者が月に2回来院すれば延べ数は2ですが、実患者数は1です。延べ数の減少だけでは、患者が離れたのか、適切な判断で受診間隔が変わったのかを区別できません。
厚生労働省は、症状が安定している患者では、医師が長期処方を行えることを案内しています。受診や処方の間隔は患者の状態と医師の判断に基づくもので、経営上の都合で短くするものではありません。参考:長期処方・リフィル処方の活用について
- 新患:初診の患者が減っているか。紹介経路や診療科別に違いがあるか。
- 継続患者:継続的に診療している患者の人数は変わったか。転居・転院・入院など把握できている事情はあるか。
- 受診間隔:診療方針や処方日数に変化があったか。予定した受診が途切れている場合と区別できているか。
- 診療体制:診療日数や担当医、受付時間を変えていないか。前年と同じ条件で比較できているか。
季節性や感染症の流行などにも左右されるため、単月だけで判断せず、前年同月や直近数か月の推移を確認します。患者数だけでなく、収入、費用、診療時間、職員の業務量も併せて見ると、優先すべき改善が整理しやすくなります。
2.患者が利用しづらい点を見直す
原因を整理したら、患者の立場で受診までの流れを確認します。予約方法や診療時間が伝わりにくい、電話がつながりにくい、待ち時間の見通しがわからないといった点は、設備を増やす前に検討できる課題です。
- ホームページの診療日・受付時間・休診情報は、実際の運用と一致しているか。
- 電話、窓口、オンラインなどの予約方法が、患者の年齢や利用状況に合っているか。
- 検査や診察の流れ、混雑時の案内、相談先をわかりやすく伝えているか。
- 移動や付き添いに不安がある患者に、地域の支援先を案内できるか。
待ち時間への不満を単に「接遇の問題」と捉えず、予約枠、検査の順番、説明の重複など業務の流れも確認します。まずは窓口や電話に寄せられた困りごとを一定期間記録し、繰り返し出てくる項目を一つ選ぶ方法があります。
3.高齢患者の通院を支える連絡・相談の体制を整える
高齢患者が来院しなくなったとき、他院に移ったと決めつけることはできません。入院や転居のほか、交通手段、家族の支援、認知・身体機能、費用への不安など、さまざまな事情が考えられます。本人の意向も尊重しながら、必要な診療が途切れていないかを確認します。
院内では、予定した受診が確認できない場合の対象選定、連絡担当、連絡方法、記録する内容を決めます。全患者へ一律に連絡するのではなく、医学的な必要性を担当医が検討し、本人への説明や連絡に関する意向を踏まえた運用にします。
電話で予約を取り直すだけでは解決しない場合もあります。通院手段や生活支援の課題であれば、本人の状況に応じてケアマネジャー、地域包括支援センター、訪問看護などとの相談を検討します。必要な確認や診療へつなぐことを目的に、相談窓口と情報共有の手順を整えましょう。
4.薬局との連携で、診察室の外の変化を把握する
成人の低栄養には、国際的な診断基準であるGLIMがあります。栄養リスクのスクリーニング後、体重減少・低BMI・筋肉量減少のうち一つ以上と、摂取量低下・吸収障害または炎症・疾患負荷のうち一つ以上を確認します。WHOの国際疾病分類ICD-11でも「成人の低栄養」(5B72)の追加が承認されています。薬局のチェックはリスクに気づく入口で、診断は医療機関での評価につなぎます。
例えば、服薬相談で「最近は夕食を残す」「体重が落ちてきた」と聞いた薬剤師が、本人の意向を確認し、変化が始まった時期、体重の推移、食事量、服薬変更の時期などを整理して診療所へ伝えます。診療所では、情報をもとに診察で確認する項目を絞り、必要に応じて検査、原因疾患や薬剤の評価、栄養介入や治療を検討します。管理栄養士、ケアマネジャー、配食などと役割を分け、診療後の食事の変化も追えると、次回の支援を見直しやすくなります。
外来の限られた時間だけでは、自宅での食事や服薬、買い物などの状況を十分に把握できないことがあります。そこで、地域の薬局などが日常の相談で得る情報を、診療に役立つ形で共有する仕組みを考えます。
たとえば「食事量が減った」「体重が変わった」「薬を飲むときに困っている」といった声は、その背景を確認するきっかけになります。こうした変化がすべて低栄養を意味するわけではありませんが、必要に応じて医療者による評価や栄養支援へつなげる入口になります。
栄養ケアプランニングは、低栄養予防を実施する薬局と連携し、定期的な栄養スクリーニング、薬剤との関連を踏まえた確認、医療・介護・配食をつなぐ地域のハブ機能を支える仕組みづくりを行っています。診療所がすべてを院内で抱えるのではなく、地域の薬局と役割を分担する方法をご相談いただけます。
診療所と薬局をつなぐ情報共有の例
- 診療所:継続確認が必要な項目と相談先を整理する
- 薬局:定期的な栄養チェックや服薬相談の中で変化を把握する
- 連携:確認日・本人の訴え・客観的な情報を必要な範囲で共有する
- 診療所・専門職:必要な診察、原因の確認、栄養・生活支援を検討する
配食事業者との連携では、健康支援型配食サービスとして、栄養スクリーニングの実施と医療・薬局・介護・自治体への接続を組み合わせる仕組みも検討できます。地域ごとの対応体制や担当者を確認し、食事を届けることと、その後の状態を誰が確認するかまで整理します。
5.診療所の役割を地域に伝え、小さく改善を試す
自院の役割を地域に伝える際は、診療内容、対応できる相談、診療時間、紹介の受け方などを具体的に案内します。「何でも対応できる」と広く訴求するより、実際に対応可能な範囲と、必要なときの連携先を明確にすることが大切です。
ホームページや案内の見直しでは、効果の保証や根拠のない優位性を打ち出さず、正確な情報を伝えます。医療広告に当たる表示については、厚生労働省のガイドライン等を確認して検討してください。参考:病院等の広告規制について
実施する改善は、最初から増やしすぎないようにします。「予約案内を一つ改善する」「地域薬局と報告様式を合わせる」など、担当者と確認期間を決めて試し、継続できる方法を探します。
- 患者の視点:必要な受診につながったか、相談や予約の不便が減ったか。
- 連携の視点:依頼した確認が実施されたか、必要な情報が戻ってきたか。
- 現場の視点:連絡・記録の時間、二重入力、担当者への偏りはどうか。
- 経営の視点:実患者数、延べ数、収入・費用を、診療日数などの条件と併せて評価する。
患者数の変化には複数の要因が関わるため、取り組みの効果を短期間の数字だけで断定しないことも大切です。患者の生活と必要な診療を支える改善が、無理なく続くかを確かめましょう。
地域の薬局や配食と、継続支援の仕組みをつくりたい方へ
当社の栄養ケア支援システムは、薬局での栄養チェックの結果を蓄積し、本人への説明や、本人の意向と共有範囲を確認したうえでの医療・介護との情報共有に活用できます。診療所では「いつから何が変わったか」を把握しやすくなり、薬局では次に確認することを引き継ぎやすくなります。当社は、連携先、報告項目、相談を受ける窓口、受診後のフォローを地域の体制に合わせて整理します。
外来患者の減少への対応は、自院の状況を整理することから始まります。そのうえで、高齢患者の食事・栄養・生活の変化を地域で把握し、必要な医療や支援へつなぐことを、継続診療の一つの視点として検討できます。
栄養ケアプランニングでは、ご要望に応じて、低栄養予防に取り組む薬局・配食事業者との連携や、地域の関係者が協働する体制づくりをご相談いただけます。栄養ケア支援システムも活用しながら、誰が確認し、どのように情報を共有するかを含めて運用を検討します。患者数や収益の増加を保証する支援ではありません。
一般社団法人 在宅栄養ケア推進基金の低栄養予防事業を見る(社団のサイトへ移動します)
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- 厚生労働省:長期処方・リフィル処方の活用について
- 厚生労働省:医療法における病院等の広告規制について
- 厚生労働省:健康日本21(第三次)推進専門委員会資料
- GLIM診断基準の5年更新
- ICD-11の成人低栄養コード承認に関する報告
本記事の分析項目や連携フローは検討のための運用例です。個別の受診・診療方針、診断・治療、情報共有は、患者本人の意向と適切な専門職の判断に基づいて行ってください。